群馬で保険・おうち・家計のFP相談

子育て世代が見落としがちな「就業不能リスク」

生命保険の相談をしていると、「万が一、自分に何かあったとき家族に迷惑をかけたくない」という理由で

死亡保障を準備されている方は多くいらっしゃいます。

一方で、意外と見落とされがちなのが「働けなくなるリスク」です。

 

もし病気やケガで長期間仕事を休まなければならなくなったら、皆さんのご家庭ではどのような影響があるでしょうか。

例えば、がん治療による休職、脳卒中や心疾患の後遺症、精神疾患による長期療養など、

命に関わる病気でなくても働くことが困難になるケースは少なくありません。

 

働けなくなった場合、まず影響を受けるのが収入です。

会社員の方であれば傷病手当金などの公的保障がありますが、給与がそのまま支給されるわけではありません。

また、自営業やフリーランスの方は利用できる制度が限られる場合もあります。

一方で、支出はどうでしょうか。

住宅ローンや家賃、食費、光熱費、通信費などの日々の生活費はもちろん、お子さまがいるご家庭では教育費も必要です。

つまり、

「収入は減るのに、支出は減らない」

という状況が起こり得るのです。

 

特に子育て世代は、これからお子さまの進学や習い事など、お金が必要になる時期を迎えます。

もし一家の大黒柱が半年、1年、あるいはそれ以上働けなくなった場合、貯蓄だけで乗り切れるでしょうか。

 

実は、家計にとって本当に大変なのは「亡くなったとき」だけではありません。

亡くなった場合には生命保険金や遺族年金などで一定の備えができますが、働けない状態が長く続く場合は、

治療を続けながら生活費を確保しなければならず、家計への負担が大きくなることがあります。

近年では、医療の進歩によって病気と付き合いながら働く時代になっています。

だからこそ、

「万が一亡くなったら」だけでなく、 「長期間働けなくなったら」

という視点で保障を考えることが大切です。

 

現在加入している保険が、今のご家族構成や収入、ライフプランに合っているか、一度確認してみませんか。

家族を守るということは、万が一のときだけでなく、日々の生活を守ることでもあります。

今ある保障が、働けなくなったときの生活までしっかり支えられる内容になっているか、この機会に見直してみましょう。